学術研究，専門・技術サービス業の企業様へ
士業・コンサル・広告など、
専門性の高さが特徴です。
学術研究，専門・技術サービス業には、法律事務所・会計事務所・経営コンサルティング・広告代理店・設計事務所など、専門性の高い業種が幅広く含まれます。個人の専門知識と裁量に仕事の多くがかかっているため、ほかの業種にはない特有の働き方を生んでいます。
学術研究，専門・技術サービス業の現場での活用シーン
1 個人の判断に業務が集中しても、抱え込む前に相談できる
案件を個人の知識・判断に委ねる場面が多く、代わりが立てにくいまま責任だけが積み重なりやすい仕事でも、カウンセラー派遣（出張）なら専門カウンセラーとの個別面談を訪問・オンラインどちらでも設定でき、抱え込む前の早い段階で状況を整理できます。
2 クライアントの都合に業務量が左右されても、自分のタイミングで相談できる
クライアントの意向やスケジュールに合わせる必要があり、自分では調整しきれない事情に業務量が左右される働き方でも、WorkMindアプリならAIチャットや音声相談を使って、案件対応の合間や深夜でも気軽に状況を話せます。相談のタイミングを自分で選べます。
3 繁忙期に負荷が集中しても、回数を気にせず窓口を使い続けられる
案件の受注状況によって業務量が大きく変動し、繁忙期に負荷が集中しやすい働き方でも、社外相談窓口（メンタルサポートネット）は面接・電話・メール・ビデオ・チャットから選べ、回数の制限なく利用できます。繁忙期に合わせて実施時期を調整することもできます。
4 間違いが許されない緊張感が続く仕事でも、セルフケアの力を育てられる
専門知識をもとにした仕事には、間違いが許されにくいという緊張感が伴います。法人研修はオーダーメイドで、緊張が続く専門職の仕事に合わせてセルフケアやストレスマネジメントの内容に調整でき、日常的に負荷と付き合う力を育てられます。
5 社内に相談相手がいない環境でも、外部に窓口を持てる
少人数の事務所が多く、社内に同じ立場で相談できる相手が少ない環境で働くことになりやすい業種でも、社外相談窓口（メンタルサポートネット）なら従業員本人だけでなくご家族も外部の専門家に相談できます。事務所の規模に関わらず相談体制を維持できます。
よくある質問
少人数の事務所でも導入できますか？
はい。従業員数・ご予算に応じてお見積りします。まずは「状況を相談する」からお伺いします。
経営者・パートナー自身の相談も受け付けていますか？
社外相談窓口・カウンセラー派遣は、従業員だけでなく経営者・パートナーの方ご自身のご相談にも対応しています。経営者自身のバーンアウトへの備えは経営者・一人社長のバーンアウトに、誰が気づき、どう備えるかで解説しています。
繁忙期に合わせて相談時期を調整できますか？
はい、繁忙期を避けた実施時期のご相談を承ります。対面・オンライン両方に対応しております。
従業員数の制限はありますか？
いいえ、従業員数による制限はありません。50人未満の法人様を主な対象に設計していますが、50人を超える法人様からのお問い合わせも多くいただいており、部門・拠点単位でのご利用も可能です。従業員数に応じてお見積りいたしますので、まずはお気軽にご相談ください。
学術研究，専門・技術サービス業の職場メンタルヘルス対策のご相談
事務所の体制や案件の状況をお聞かせください。研修・カウンセラー派遣・相談窓口を組み合わせ、貴社に合う形をご提案します。