従業員15名の会社を経営するCさんは、3年前に従業員向けの外部相談窓口を整えてから、その窓口を自分で使ったことは一度もありませんでした。
経緯 — 相談窓口を勧める立場のまま、自分は使わずにいた
大口の取引先との契約条件が急に変わり、値下げを受け入れるか、それとも取引を切るかの判断を迫られていました。どちらを選んでも、従業員の仕事の量や給料に響きます。誰かに相談してから決めたい気持ちはありましたが、社内でこの重さを打ち明けられる相手は見当たりませんでした。
Cさんは日頃から、従業員には「悩みがあれば相談窓口を使ってほしい」と伝えていました。それでも、自分がその窓口を使うという考えは一度も浮かびませんでした。従業員を守る立場だから、弱っているところを見せてはいけない。判断の重さを引き受けるのも、自分の役目だと思い込んでいたからです。
相談 — 自分も窓口を使える立場だったと知る
契約更新の時期に、窓口の担当者から届いた案内を読み返していたCさんは、誰が使えるかを書いた部分に目が留まりました。「従業員とその家族」とだけ書かれており、経営者である自分が対象なのかは、その記載だけでは分かりませんでした。念のため担当者に尋ねてみると、経営者が使ってはいけないわけではないという答えが返ってきました。3年間、自分には関係のない仕組みだと思い込んでいたことに、そこで初めて気づきました。
半信半疑のまま、カウンセラーに相談の予約を入れました。話してみると、カウンセラーは契約条件の決め方ではなく、従業員には弱さを見せられないという思い込みを、Cさん自身がどれくらい重く背負ってきたかを気にかけていました。従業員を守る責任と、経営者自身が誰にも頼れずにいることは別の問題だとカウンセラーは伝え、Cさんはその違いに気づいていきました。
その後の経過
契約条件についての結論は、結局Cさんが一人で出しました。相談したことで判断の中身が変わったわけではありませんが、一度話してみたことで、次に迷ったときにも相談できる場所があると分かるようになりました。それからは、判断に迷う場面が来ても、以前のように一人で抱え込む前に、まず話してみようと思えるようになりました。
Cさんはその後、月に一度ほどのペースで窓口を使うようになりました。自分がその窓口を使っていることも、雑談のついでに従業員に話すようになりました。
対応のポイント
相談窓口を従業員のために整えた経営者は、自分も使える立場にあることを見落としやすいものです。整える側と使う側は別だという思い込みが、確認しないまま何年も続くことがあります。窓口を取り入れたときは、経営者・役員も使えるかどうかを一度確認しておくとよいでしょう。
経営者が窓口を使うことは、従業員が使うことを妨げるものではありません。むしろ、経営者自身が使っている場所だと伝わることで、従業員も安心して使いやすくなることがあります。
※ 相談の実際の流れをもとに、個人や企業が特定されない形で構成した例です。特定の実在の相談ではありません。
※ 江原 和比己（えはらかずひこ）—— 東京メンタルヘルス株式会社 取締役／産業カウンセラー／日本ブリーフサイコセラピー学会 正会員。IT領域で約25年のキャリアを経て産業カウンセラーに転身。AIを活用したメンタルヘルス支援の社会実装に取り組む。